【保存版】個人経営のネイルサロンは儲かる!?開業資金についても解説！

近年、個人でネイルサロンをオープンするのが人気ですが、開業資金や収入などお金に関する疑問を持っている人は多いはず。

そこで今回は、個人経営のネイルサロンの収入や売上を紹介し、開業するときに必要な資金についても詳しく解説します。

【個人店】ネイルサロンを開業すると収入や売上はどのくらい？

個人でネイルサロンを開業するのに特別な資格は必要なく、2年ほどの実務経験があればネイルサロンの個人事業主になることができます。

そのため、ハードルが低い分収入や売上も低いのでは？と思っている人も多いでしょう。
しかし、個人ネイルサロンは自宅型・賃貸型・店舗型で収入が大きく変わるんです。

一般的に規模の小さな自宅型や賃貸型ネイルサロンの年収は約200～300万円。
商業施設などテナントを借りて営業する大規模な店舗型ネイルサロンなら年収は約400～500万円になります。

個人でネイルサロンを始めるなら自宅型ネイルサロンの割合が多いですが、マンションやアパートなど物件を借りる賃貸型ネイルサロンも人気のスタイルです。

自宅は家賃など固定費がかからないのが魅力ですが、マンションなどの賃貸は仕事とプライベートの空間を分けることができるので、さまざまな視点から自分に合ったネイルサロンのスタイルを選びましょう。

個人経営の自宅型ネイルサロンは、家賃など物件に対する初期費用がかかりませんが、開業資金は多めに見積もって100万円ほど用意しておきましょう。

物件を借りる賃貸型ネイルサロンは、一般住居用の初期費用より敷金礼金が多くかかる可能性が高いので、開業資金は200万円ほどあれば安心できます。

そんなに開業資金を用意できない…と思ったかもしれませんが、実は個人でネイルサロンを開業するときは国や地方自治体から補助金・助成金を受け取ることができるんです。

そこでここからは、個人でネイルサロンを開業するときに受け取れる補助金・助成金制度について紹介します。

若者の開業・起業を応援するため、個人事業主は地方自治体によってさまざまな助成金制度を活用することができます。

例えば、東京都には商店街活性化に向けた「若手・女性リーダー応援プログラム助成事業」という制度があり、新装・改装・設備導入など新規事業にかかる費用の一部を負担してもらうことができるんです。

また、補助金は全国商工会連合会による「小規模事業者持続化補助金」という制度があります。
こちらは設備費だけではなく、集客目的の広告宣伝費などさまざまな経費が支援の対象になる可能性も。

しかし、補助金や助成金は審査を通過しないと意味がないので、ネイルサロンの持続的かつ独創的な事業計画の提示が必要不可欠になります。

個人でネイルサロンを開業するなら、資金調達など余裕を持って万全の準備を整えておきましょう。

これから事業を始めるうえで心配なことも多いと思いますが、個人事業主としての自覚を持ちお客様から支持されるネイルサロンを続けてくださいね。